証券外務員（二種） 実践演習 第503問（金融商品・サービス）

正解の理由

新株予約権は金商法第2条の有価証券に該当します。新株予約権・普通株式・コールオプションを「付与元・有価証券該当性・市場売買」の3点で比較表にしてみましょう。（3）「新株予約権は、金融商品取引法上の有価証券に該当しない」は、他肢と比べて最も適切でない記述である。

他の選択肢

• （1）

  「将来の一定条件で新株を引き受ける権利を表示する有価証券である」について、将来の一定条件で新株を引き受ける権利を表示する点は、新株予約権の定義そのものです。

• （2）

  「金融商品取引法上の有価証券に該当する」について、該当しない（3）という誤りとは対照的です。

• （4）

  「ストックオプションは、新株予約権の一類型として整理される場合がある」について、ストックオプションは新株予約権の一類型として整理される場合があり、第493問と接続する正しい理解です。該当しない（3）という誤りとは矛盾しません。

• （5）

  「会社から付与される新株取得権の典型例の一つである」について、会社から付与される新株取得権の典型例として、SOの位置づけとして正しい記述です。